健康と健診・予防医療のマニアックすぎる歴史


あなたは下図を見てどう思いますか?

なんとも思わないですよね!

私は職業柄か第3位が『老衰』!!!って思ったので、健康と健診についてを書いてみました。すごい時間あるか、ちょー興味ある人だけ見ていってくださいww

昨年、厚生労働省が「平成30年人口動態統計月報年計(概数)の結果」を公表しました。今回取りまとめた結果は,平成30年(2018年)に日本において発生した日本人の事象について集計しています。
2018年の死因では、死因の第1位、第2位は、これまで同様「悪性新生物(腫瘍)」「心疾患(高血圧性を除く)」でした。第3位は,2016年までは「肺炎」でしたが、2017年には「脳血管疾患」が第3位、「老衰」が第4位となり(「肺炎」は第5位)、2018年の調査では、「老衰」が第3位となりました(第4位は「脳血管疾患」、第5位は「肺炎」)

日本人の脂肪率の推移
平成 30 年(2018)
人口動態統計月報年計(概数)の概況

日本の歴史 公衆衛生と健診


明治~大正期の死因は結核と感染症

日本は明治以降、工業の発展とともに交通網や外交が急速に発達し、それに伴って大流行するようになった赤痢、コレラ、結核等の感染症対策、長時間労働、寄宿舎の不衛生な生活環境、職工の栄養状態等の改善対策に取り組むようになり、1874(明治7)年には医療制度や衛生行政に関する各種規定を定めた我が国最初の近代的医事衛生法規である「医制」が発布された。

大正期には、労働者を対象とした医療や補償の社会制度の整備も始まり、1919年(大正8)に結核予防法が公布されて健康診断が始まった。

昭和初期は戦時体制のため、感染症予防と人口を増加させ、国民の体力を積極的に向上

歴史100年のラジオ体操

ラジオ体操は、国民の健康の保持・増進を目的に旧逓信省簡易保険局が創設し、日本放送協会(NHK)の協力のもと、1928(昭和3)年11月1日に初めて放送が開始された。

1937(昭和12)年4月、「保健所法」が制定され、国民一般を対象とする国の健康指導相談の機関として、保健所が設置されることとなった。

1940(昭和15)年に、未成年者の体力向上と結核予防を目標とした「国民体力法」が制定され、満17歳以上満19歳以下の男子(1942(昭和17)年以降は、満25歳以下の男子)を対象に毎年体力検査が行われるようになった。

検査内容は、発育及び体格を判定する身体計測のほかに、疾病異常検診として特に結核に重点が置かれ、この後、長期にわたって我が国の結核対策の基本となった手法であるツベルクリン反応検査・X線検査の集団検診方式が採用された。

太平洋戦争が始まると、健康診断の体制が一層強化された、開戦直後の昭和17年(1942年)2月、すべての工場で健康診断を行わせることが規定され、健康診断項目も初めて規定された。

戦後は『結核』から『成人病』の時代へ

1946(昭和21)年11月には、「日本国憲法」が制定され、その中で、「すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する」ことが明記され、戦後の我が国の社会保障制度が急速に整えられていった。

終戦直後の我が国は、社会情勢の悪化や相次ぐ海外からの引揚げ等により、急性感染症が大規模に流行した。この時期の我が国にとっては急性感染症対策が最も緊急かつ重要な課題であった。
このため、厚生省では、GHQの強い指示もあって、予防接種に関する進歩的医学を採り入れ、1946(昭和21)年から1947(昭和22)年にかけて行われた腸チフス・パラチフスの予防接種の徹底によって、その患者発生件数は激減し、その他の予防接種についてもその効果が確認された。

平成26年版 厚生労働白書我が国における健康をめぐる施策の変遷より

この経験を踏まえて、1948(昭和23)年6月には12の疾病について予防接種を受けることを義務づけた「予防接種法」が制定された。

1947(昭和22)年4月には、最低労働条件を定めた「労働基準法」が制定され、労働者に対する健康診断を使用者に義務づけた。さらに、1972(昭和47)年に制定された「労働安全衛生法」には、「労働基準法」以来の結核を中心とした項目と併せて血圧測定等の項目が追加され、以降、感染症対策以外の健康管理を目的とした健康診断項目が随時追加され、現在の定期健康診断となっている。

戦後の各種結核対策により、結核の死亡者数は著しく減少し、1939(昭和14)年時点の10万人当たりの死亡率216.3から、1951(昭和26)年時点では死亡110.3と約半分にまで改善された。

そして、国民の健康水準は、乳児死亡率等の改善、栄養摂取量の増加等により著しく向上したことにより、我が国の平均寿命について見てみると、1947(昭和22)年は男性50.06年、女性53.96年だったが、その後大幅な延びをみせ、1980(昭和55)年には、男性73.35年、女性78.76年となった。

また、栄養状態についても、生活水準の向上と相まって著しく改善されてきた。国民栄養調査によると、食生活における栄養素等の摂取量は、炭水化物を除いた項目で摂取量が増加し、また、食品群別摂取量においても、魚介類、肉類などの摂取量が増えるなど、大きな変化が見られた。
栄養状態と関係の深い身体発育状況にも著しい向上が見られた。

平成26年版 厚生労働白書我が国における健康をめぐる施策の変遷より

一方で、脳血管疾患、がん(悪性新生物)、心疾患の死因順位は、年々上昇し、1951(昭和26)年には、結核に代わって脳血管疾患が第1位になった。更に1953(昭和28)年にはがんが第2位、1958(昭和33)年には心疾患が第3位となり、いわゆる成人病が死因順位の上位を占めるようになった。

平成26年版 厚生労働白書我が国における健康をめぐる施策の変遷より

1956(昭和31)年には、学識経験者からなる成人病予防対策協議連絡会が設置され、がん、高血圧、心疾患対策が重点的に取り上げられた。翌1957(昭和32)年には、下記の4項などを進めるべきと具申された。

  1. 成人病に対する実態の把握
  2. 専門の医療施設の設置と診療施設の体系づくり
  3. 専門技術者の養成
  4. 医療技術の開発

これを受けて厚生省では、がんについては1958(昭和33)~1963(昭和38)年に実態調査を行い、循環器疾患(脳血管疾患、心疾患)については1961(昭和36)年と1962(昭和37)年に成人病基礎調査を実施した。また、がん対策として、1962年に国立がんセンターを設立し、1963年度からは、がん研究に対して国庫助成を開始した。

国民健康づくり対策

て1978(昭和53)年度から10か年計画が策定された第1次国民健康づくり対策では、健康診断の実施による疾病の早期発見・早期治療及び市町村保健センター等の基盤整備など国民の健康を守るための環境整備が着実に進められた。

従来、「治療」のみに力点が置かれていた保健医療分野に、一次予防と二次予防を重視し、自分の健康は自分で守るという自覚を国民一人一人に促すとともに、行政にそれを支援すべきであるとの新たな視点を導入した。

女性の平均年齢が80歳を超えたことにより、1988(昭和63)年度から10か年計画で開始された第2次国民健康づくり対策(アクティブ80ヘルスプラン)では、従来の施策について一層の充実を図るとともに、これまでやや取組みの遅れていた運動面からの健康づくりに力を入れ、運動指導者の養成などが行われた。

「40~60歳くらいの働き盛りに多い疾病」であることから、厚生省が昭和30年代に、行政用語として「成人病」と呼んでいた病気は、40〜60代に突然発症するのではなく、若い頃からの食生活や運動、喫煙、飲酒、ストレスなどの生活習慣を積み重ねた結果、発症することが多いことが明らかになり、1996(平成8)年に公衆衛生審議会において「生活習慣病」として定義した。

国立がんセンター 年次推移

生活習慣病を定義されたことにより、生活習慣病を改善するための項目と当時は日本人の悪性新生物(がん)死因で最も多かった胃がん検診を組み合わせた『生活習慣病健診』が広まった。

「健康日本21」の策定

ある程度の成果を残してきた国民健康づくり対策だが、急速な高齢化や生活習慣の変化により、疾病の構造が変化し、疾病全体に占めるがん、虚血性心疾患、脳血管疾患、糖尿病等の生活習慣病の割合が増加してきた。

「健康日本21」は、壮年期死亡の減少、健康寿命の延伸及び生活の質の向上を実現することを目的とし、健康に関連する全ての関係機関・団体等を始めとして、国民が一体となった健康づくりに関する意識の向上及び取組みを促そうとするもので、2008(平成20)年4月からは「メタボリックシンドロームの該当者・予備群の減少」や「メタボリックシンドロームの概念を導入した健康診査(特定健診)・保健指導の実施率」などの新たな目標項目を追加するとともに、2008年度を初年度とする医療費適正化計画(5年計画)の計画期間等との整合性を踏まえ、2年間の運動期間の延長(2012(平成24)年度まで)などを行った。

平成26年版 厚生労働白書我が国における健康をめぐる施策の変遷より

また、2005(平成17)年5月に厚生労働大臣を本部長とする「がん対策推進本部」を設置し、部局横断的な連携を推進するとともに、同年8月に「がん対策推進アクションプラン2005」を策定し、第3次対がん10か年総合戦略の更なる推進を図った。
さらに、2006(平成18)年6月に成立した「がん対策基本法」に基づき、2007(平成19)年度からの5年間を対象として、「がんによる死亡者の減少」、「すべてのがん患者及びその家族の苦痛の軽減並びに療養生活の質の維持向上」を目標とする、「がん対策推進基本計画」が閣議決定された。

令和以降これからはどうなるか?

それでは2020年以降の健康や健診はどうなるのか?私見ではありますが、人生100年時代の健康と健診について。

現在は悪性新生物(がん)による死因が増加しているように見えますが、これは、悪性新生物(がん)や心疾患以外で死ななくなってきたためです。

そして、これからはウェアラブルデバイス(AppleウォッチやFitbit)の腕時計心電図の普及やPHR(パーソナルヘルスレコード)の普及により、心疾患は減少すると思います。

悪性新生物(がん)もマイクロRNAという分子の検査により、超早期の発見が可能になったり、どんどん新しい治療も行われるでしょう。子宮頸がんはワクチンと検診で減少できますし、胃がんも次世代には珍しいものになるでしょう。

胃がんの検査はこれ一回でOK? 

娘に子宮頸がん予防HPVワクチン接種をするか問題

そうなると、『老衰』が死因の第一位になる日が来るかも!

あとは、新型コロナウィルスのような新興感染症の存在は怖いですよね。

確実に人生100年時代の足音が聞こえてくる気ます。その時に備えてできることを、今から着実に行おうっっと!

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